効用②　より正確な意思疎通ができる

テキストによる対話では、自分の伝えたいことや感情が相手にうまく伝えられず、誤解や感情のもつれを生む場合があります。それに対して、相手の表情を見ながら対話ができるビデオチャットでは、そうした心配が少なくなります。つまり、ビデオの映像を使うことで、意思疎通がより円滑かつ正確になるということです。

このような利点から、従業員の働く場所に多様性を持たせるテレワークを推進するうえでは、ビデオチャット（あるいはWeb会議システム）の導入が効果的との見解もよく聞かれます。確かに、遠方にいる従業員同士が互いの顔を見ながら対話することで、意思疎通・相互理解の齟齬（そご）がなくなり、共同作業がより行いやすくなるはずです。

もちろん、すべての企業にとってテレワークの導入が必要なわけではなく、組織の規模が小さくなればなるほど、テレワークの導入率が下がるという傾向もあると言われています。ただし総務省からは、従業員数300名以下の企業においても、テレワークによって労働生産性の向上や人材不足の解消、さらには収益増などの効果が得られる可能性が高いというデータが発表されています（図1／資料：『平成29年版 情報通信白書』このような効果への期待から、中規模以下の企業でも、テレワーク採用の機運が高まっていき、それがビデオチャット活用の活発化へとつながる可能性があります。

図1：テレワーク導入状況と直近3年間の売上高、経常利益が増加傾向の企業の比率（従業員数300人以下）

■概説：上図は、従業員数300人以下の企業について、直近3年間の売上高／経常利益の増減傾向と、テレワークの導入／未導入の相関関係を分析した結果。ご覧のとおり、テレワーク導入企業の方が、売上高・経常利益を増加させている比率が高い。
（出典：総務省『ICT利活用と社会的課題解決に関する調査研究』（平成29年））