どうする、商業施設の国際語対応

訪日外国人の多国籍化は、話す言葉の多様化を意味します。いい方を換えれば、外国人客を迎え入れる側の日本の商店や飲食店、旅館、ホテル、観光案内所など、さまざまな商業施設に、多言語対応力の底上げが必要とされているわけです。

もちろん、英語・中国語・韓国語の3つの言葉に対応できるのであれば、訪日外国人の多くとコミュニケーションが取れるはずです。

中国語圏（中国・台湾・香港）からの訪日数は、2017年の累計で1,415万人を突破し、韓国の方の訪日累計も714万人を超え、米国、イギリス、アイルランド、オーストラリア、ニュージーランドなど、英語ネイティブの国々からの訪日数も226万人を超えています。また、欧州各国からの訪日客も、母国語にプラスして英語が使えるのが通常です。

とはいえ、欧州のすべての方が、英語での対話を好む、あるいは得意かといえば、そうとばかりはいい切れません。たとえば、訪日客数が急伸中のロシアの方は、英語でのコミュニケーションを好まない傾向が強いとされています。それ以外の欧州諸国の方も、国内では当然、母国語で対話されています。そう考えれば、やはり、それぞれの母国語でもてなしてもらった方が心地よく、日本での旅の記憶がより鮮やかになるはずです。

それは、ここ数年間で急速に数を増やす、東南アジアからの訪日客についても同様にいえることでしょう。英語が堪能なフィリピンの方も、それ以外の国の方も、やはりそれぞれの母国語で意思疎通が図れるのであれば、心地よく感じるはずです。

さらにいえば、そもそも英語・中国語・韓国語に対応することができるか、という問題もあります。ホテル・旅館などの宿泊施設の方々は、英語への対応はもとより、中国語・韓国語への対応を済ませているところが多いかもしれません。ただし、それ以外の商業施設で、英語・中国語・韓国語のすべてに対応できるところは、依然として少ないのが実情ではないでしょうか。