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2018年11月2日

緊急時、社内の連絡手段も備えあれば憂いなし

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ビジネスチャットという選択肢

自然災害の発生時には、災害に見舞われた従業員との電話連絡が取りにくくなることが多くあります。そういったリスクを低減させる一手が、従業員にスマートフォンを常時携帯させ、電話とインターネットの両面で緊急時の連絡がとれるようにしておくことです。

特にインターネットは、災害時における通信手段としての有用性が広く認知されています。というのも、インターネットの通信を支える基盤は、日本国内のみならず、世界各所に分散されていて、自然災害に強いという特性があるからです。同様に、インターネットを通じてサービスを提供するクラウドサービスについても、一か所のサービス基盤がダメージを受けても、ほかの基盤が処理を引継ぎ、サービスを継続させる仕組みで守られていることが多く、自然災害に強いという特徴を備えています。

実際に、自然災害に対するインターネットやクラウドサービスの耐性は、先の東日本大震災の際にも証明され、それを契機にインターネットを使ったクラウド型メールサービスの導入が企業の間で活発化したという経緯もあります。

これらの技術を利用した、緊急時の安否確認を行うための手段がさまざまに提供されています。その一つが、クラウド型のビジネス用チャットツール(以下、「ビジネスチャットツール」と呼ぶ)です。

ビジネスチャットツールは、電話やメールよりも迅速かつ簡単に、多数の従業員にメッセージが送れます。また、メッセージの既読/未読の確認が行えるものも多くあります。さらに、自分の置かれた状況をスマートフォンで撮影して、社内に正確かつ手早く伝えられます。これも、被災時には有効な機能といえるでしょう。そうした点でも、従業員の安否確認に適したツールといえます。

それだけに留まらず、ビジネスチャットツールは、緊急時の連絡にも有用です。たとえば、ある医療機関では、救急医療における職員の一斉緊急呼び出しの手段として、ドコモが提供するビジネスチャットツールを使用しています(*2)。ビジネスチャットツールであれば、電話やメールよりも迅速に、かつ簡単に、多数の従業員にメッセージが送れるからです。

*2 参考: 別ウインドウが開きます一刻を争う救急医療の現場を支えるセキュアチャット(日本医科大学千葉北総病院さま)

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