社員の健康管理の必要性と課題

社員の健康に気を配ることは、社員の健康状態だけではなく、企業の業績や経営自体にもプラスの効果をもたらすようです。

経済産業省が配布している「企業の『健康経営』ガイドブック～連携・協働による健康づくりのススメ～」（*3）によると、「健康経営銘柄」として選ばれた企業は、総じて株価が優位に推移していたり、市場における競争力優位を確保していたりするといいます。

*3 参考： 企業の「健康経営」ガイドブック～連携・協働による健康づくりのススメ～

逆に、社員が不健康であることは、世間の悪い評判に直結し、採用にもネガティブな影響を与えかねません。実際、経済産業省が調べたところ、就活学生の約4割が、「従業員の健康や働き方への配慮」「福利厚生の充実度」を重視していることが判明したといいます。つまり、若い人材の多くが、自分たちの健康に対して敏感であることを企業に求めているのです。

では、社員の日々の健康管理をどのように行っていけばよいのでしょうか。

たとえば、従来は、日々の業務のなかで上司が部下の健康状態に気を配るといった現場レベルの健康管理が大多数の企業で日常的に行われてきました。ところが、人材不足が急ピッチで進む近年では、上司自身がプレイングマネジャーとして日々の業務に追われている場合が多く、部下の健康への気配りを完璧に行うことが難しくなりつつあります。

社の管理部門が、全社員の健康管理に力を注ぐことが重要になってきます。

とはいえ、すべての社員の健康状態を管理部門側で常時見守ることは難しく、また、日々の健康状態を全社員に報告させるというのも現実的ではないでしょう。そのため、管理部門による社員の健康管理は、日々の生活習慣や仕事ぶりに対する注意喚起を行う以外に方法はないように思えるかもしれません。

しかし、実際にはそうではありません。実は、ITをうまく活用することで、社員の健康管理を効率的に、かつ、データにもとづいて正確に行えるようになる可能性があるのです。次に、その方法をいくつか紹介しましょう。