ビジネス ニュース

ビジネスに役立つ情報が満載!「コラム」「漫画で見る」コンテンツを公開中!

2019年2月25日

明日も来たくなるドコモ新オフィス

  • facebook
  • twitter
  • line

働き方改革を推進する施策の一環

2017年の11月にオフィスを移転したドコモの法人ビジネス本部。今回はその経緯や目的、そして現在までの効果などを中心にご紹介します。

ドコモの法人ビジネス本部でオフィス移転計画が持ち上がったのは、2017年度がはじまったばかりの時期でした。働き方改革を推進する施策の一環としてオフィスの働く環境を全面的に見直すことにし、その具体的な行動としてこれまで3か所のビルに分散していたオフィスを統合・集約する形で新オフィスに移転するという計画を立てたのです。

「働く場はいまやオフィスだけではありません。お客さま先やパートナー先、在宅勤務やモバイルワークなど、オフィスに留まらない『動きのある働き方』ができるオフィスを創造することにしたわけです」。

オフィス移転計画を主導した法人ビジネス戦略部 総括担当部長の赤井は、オフィス移転の狙いをこう説明します。

「移転に際し掲げたワークスタイルコンセプトは、既存のスタイルを超えるという意味の『Beyond Style』と、パートナーさまとの協創を表す『+d』です。『+d』には、さらに『delight(はたらくを楽しむ)』『dialogue(みらいを創り出す)』『diversity(ひろく考えて動く)』という3つの『d』をプラスし、新しい働き方をイメージさせるコンセプトワードとして社内でも啓発をしました」(赤井)。

株式会社NTTドコモ 法人ビジネス本部
法人ビジネス戦略部 総括担当部長
赤井 勝弘

このコンセプトのもと、赤井はオフィス移転計画の大枠を取りまとめるところから開始しました。それからすぐの2017年5月には、法人ビジネス本部の全部門を巻き込む形でプロジェクトメンバー総勢40名からなるオフィス移転プロジェクトを立ち上げたのです。

  • facebookfacebook
  • twittertwitter
  • line

お問い合わせ

メールでのお問い合わせ

お電話でのお問い合わせ

ドコモ・コーポレートインフォメーションセンター

0120-808-539

携帯電話・PHS OK

受付時間:平日午前9時~午後6時(土・日・祝日・年末年始を除く)

  • 海外からはご利用になれません。

このページのトップへ