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2019年3月15日

進む電子マネーによる支払い革命

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スマホ活用で利便性を上げる電子マネー

ひと口に、電子マネーといってもいろいろなタイプがあります。事前に現金をチャージして使う「プリペイド型」や、使った分だけ後払いする「ポストペイ型」、さらに、銀行口座残高の範囲内で使える「デビット型」などです。プリペイド型の電子マネーには、JRの「Suica」に代表される交通機関系のものや、イオンの「WAON」に代表される小売系のものがあります。これに対してすべての支払い方法に対応している「iD」に代表される通信系のものや、やJCBの「QUICPay」に代表される金融機関系のものなどが知られています。

これらの電子マネーの多くは、主として非接触ICチップを搭載したプラスチックカードで提供されていますが、スマートフォンの「アプリ」で使うこともでき、電子マネーによる店での支払いはプラスチックカードやスマートフォンを専用の読取り機にかざして行うのが一般的です。

ただし近年では、電子財布(*4)の機能を持ちつつ、「QRコード(*5)」での支払いを可能にしたスマートフォン決済サービス、QRコード決済アプリに注目が集まっています。

*4 参照:インターネットを通じた決済に利用される電子マネーを管理するためのソフトウェア
*5 参照:「QRコード」はデンソーウェーブの登録商標です。

中国で広く普及しているアリババの「Alipay(アリペイ)」や、LINEの「LINE Pay」、さらにはドコモの「d払い」などのスマートフォン決済サービスの多くは、QRコード決済の機能を持っています。

QRコードを使った決済の方法には、大きくわけて2とおりの方法があります。ひとつは、商品を購入した顧客がアプリでQRコードを表示させ、それを店側が読取る方法です。もうひとつは、店舗が提示するQRコードを顧客がスマートフォンなどで読取って支払いに使うというものです。

こうしたQRコード決済アプリの店側のメリットは、キャッシュレス支払いへの対応に専用の機器が必ずしも必要ではなく導入費用を低く抑えられる可能性があることです。またQRコード決済サービスは、クレジットカード決済のサービスに比べて、店側が負担するサービス手数料率が低い場合が多く、その点でも経済的といえます。

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