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ベテランの技術が若手に継承できない…。「ARグラス」という解決法

2021年1月8日

ベテランの技術が若手に継承できない…。「ARグラス」という解決法

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製造業や建設業において技術継承は不可欠です。しかし、従業員の高齢化や人手不足が進む企業では、これまで培った技術を若手へ継承できていないケースもあるようです。


1.OJTは効率が悪い。でもOJTじゃなければ継承できない

製造業や建設業において、従業員が身につけた技能を継承していくことは、ビジネスを継続するため不可欠です。しかし、従業員の高齢化や退職、若手人材不足といった課題を抱える企業では、これまで培った技術を継承できていないケースもあるようです。

たとえば、熟練技術者が新人に技能を教える場合、ともに現場に出向き、OJTにて手取り足取り教えるという手法を取るという企業も多いでしょう。しかしこの場合、移動時間が発生するため、熟練技術者も新人も、本来担当している業務に割く時間が減ってしまいます。交通費も、もちろん2人分です。もし、何度もOJTを繰り返す必要がある業務であれば時間と費用がどんどんかさんでしまうことになります。

さらにいえば、新型コロナウイルスの流行により、移動や人との接触を伴うOJTは、従業員の感染リスクを高めてしまう恐れもあります。

とはいえ、OJTをすべて廃止するというわけにもいきません。座学やマニュアルだけの研修は、熟練技術者が培った「コツ」や「勘」を新人に継承するのは現実的ではありません。OJTを廃止することで、企業がこれまで培ってきた財産を失ってしまう可能性も考えられます。

2.現地に行かなくてもOJTはできる!

実は、こうした企業の技術継承に関するジレンマを解消するためのソリューションが、すでに世の中には存在します。それが、ドコモの「AceReal® for docomo」という遠隔作業支援ソリューションです。

このソリューションは、「AceReal One」というメガネの形をしたARグラスと、業務支援アプリケーション「AceReal Apps」で構成されます。AceReal One にはGPSなどのさまざまなセンサー、カメラ、マイクが搭載されており、AceReal OneとAceReal Appsとの間で、音声による通話、視野に入った映像、動画・画像データの共有といったこともできます。AceReal OneとAceReal Apps 間の通信は、ドコモの5Gネットワークを活用(※)します。
(※)4G(LTE)エリアでもご利用可能です。

AceReal® for docomoを用いることによって、遠隔作業による、効率的かつ機能的な技術継承の仕組みが構築できます。たとえば、新人が作業現場に赴いてAceReal Oneを装着し、自社オフィスで熟練技術者のPCと接続すれば、離れていても新人が行う作業を確認できるようになります。もちろん、熟練技術者が現場に行き、新人がオフィスでその様子を見て学ぶ、ということも可能です。

熟練技術者は新人の作業員に映像や音声だけでなく、熟練技術者からの指示を書き加えたファイルを送信するなど、より細かな指導を行えます。複数の回線に接続できるチャットグループ機能を使用すれば、多人数での同時通話も可能です。さらに、非接触で指導ができるため、新型コロナウイルスの感染リスク低減にも対応できます。

3.すぐに使える状態で納品。セキュリティ面も対策済

AceReal® for docomoは、導入のしやすさも特徴となっています。AceReal OneとAceReal Appsとも、アプリケーションのインストールやIDの紐づけ、5G回線の接続まで、接続試験を完了し、初期設定を行った状態で納品されるため、到着後はすぐに使用できます。料金は初期手数料が3000円、月額使用料は30,000円前後となっており、もし、使用中にトラブルが発生した場合でも、専用サポートデスクが対応します。

すぐに使える状態で納品。セキュリティ面も対策済1

通信の遅延や機密情報の保持といった、通信のリスクについても対策が施されています。ARグラス「AceReal One」と業務支援アプリケーション「AceReal Apps」の接続(※)は、ドコモのオープンイノベーションクラウドを利用し、ドコモ自身の通信網で完結させています。つまりインターネットに接続しない状態で使用できるため、外部からの攻撃を受けづらい仕組みを実現しています。
(※)PC側(AceReal Apps)の通信もドコモ網をご利用いただければ閉域接続でのご利用が可能です。

すぐに使える状態で納品。セキュリティ面も対策済2

従来から懸念されていた企業の人材不足に加え、コロナ禍の影響によって、効率的な業務の改善が一層求められている今、「AceReal® for docomo」を活用し、技術継承やOJTなど、日常業務を一度見直してみてはいかがでしょうか。

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