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建設業のテレワークに思わぬ落とし穴が!スマホ内線化で回避する方法

2021年2月10日

建設業のテレワークに思わぬ落とし穴が!スマホ内線化で回避する方法

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現場主義の文化が残る建設業ですが、新型コロナウイルスの感染リスク抑制のために、テレワークの導入を進めている企業が増えています。


1.建設業がテレワークを始めると、思わぬ落とし穴に落ちるかもしれない

新型コロナウイルスの感染リスク抑制のため、現場主義が根強く残る建設業でも、テレワークの普及が進みつつあります。

とはいえ、現場で常に迅速な対応や判断が求められる建設業では、テレワークに移行することで、従業員同士が顔を合わせることがなくなってコミュニケーションが不足し、かえって生産性が低下してしまう恐れがあります。

もちろんこうした状況に陥らないよう、従業員に業務用のスマホを配布しているケースも多いでしょう。しかし、通話相手が固定電話を使用していれば、呼び出して取り次ぐための手間が発生してしまいます。さらにいえば、スマホからの発信は、固定電話よりも割高な携帯電話料金が適用されるため、電話料金の請求が高額になるという事態も想定されます。

テレワークにおけるこうした懸念を払拭するためには、相応の対策が必要になります。今回はその対策の1つとして、ドコモのスマホ内線化サービス「オフィスリンク」を紹介します。

2.内線だから、どんなに離れた場所で通話しても無料

ドコモのオフィスリンクは、社内で内線用に使っている既存のPBX(構内交換機)、あるいはクラウド型PBXを、ドコモのネットワークと接続することで、全国のドコモ通信エリア全域を、企業の内線エリアとして利用できるサービスです。簡単にいえば、業務用のスマホや携帯電話を、外出先でも内線として使える“スマホ内線化”サービスとなります。

内線だから、どんなに離れた場所で通話しても無料

オフィスリンクでスマホを内線化することによって、建設業の仕事はどのように変わるのでしょうか。具体的には以下の4つのメリットが挙げられます。

まず1つ目は、現場や事務所に固定電話をわざわざ設置する必要がなくなる点です。現場によっては、固定電話の回線が設置しづらいケースが出てくるかもしれませんが、こうした現場でもドコモのサービスエリア内であれば、スマホだけで電話業務が遂行できます。

2つ目が、電話業務でのコミュニケーションのロスが解消できる点です。たとえば本社や営業所に電話がかかってきて、担当者が現場やテレワークなどで外出していた場合も、内線を利用してスマホに転送すれば、担当者に直接取り次げます。そのため、いったん切ってから担当者に再度連絡したり、メッセージを残したりする手間や無駄が省けます。

3つ目がコストの削減です。オフィスリンクでスマホを内線化することで、従業員同士の通話は国内のどこからかけても内線通話が可能となるため、通話料金はかかりません。全国で現場を網羅する企業では、特にメリットは大きいといえるでしょう。さらに、オフィスで個人ごとに固定電話を設置する必要がなくなるため、電話の設置や配線工事に伴う費用も軽減できます。テレワークやフリーアドレス制の導入など、より自由度の高い働き方も可能になります。

4つ目がBCP(事業継続化計画)対策です。交通障害や感染症などの出社困難な緊急事態に備えて、従業員の安否確認のための連絡手段は確保しておくべきですが、オフィスリンクでは会社番号宛の着信も発信もスマホで対応できるため、緊急の情報伝達も迅速に行えます。さらに、複数人で通話できる「電話音声会議」のオプションも用意しており、社員がわざわざオフィスに出社しなくても会議が開けます。

3.Web電話帳やスケジュール管理ツールとの併用で、働き方改革はより進む

オフィスリンクは、単体で使用しても上記のようなメリットがありますが、他のサービスとの併用することで、より便利に使うことも可能です。

たとえば、クラウド上に取引先の連絡先などを保存し、社内で共有する「Web電話帳」もその1つです。

Web電話帳は社員名簿としての機能を備えているので、社内で連絡を取りたい部署の担当者がわからなかったり、担当している部署が不明だったりする場合でも、業務内容で検索できます。テレワーク推進による従業員同士のコミュニケーションロスを補うという点でも、効果が期待できるツールです。

さらにスケジュール管理ツールと連携すれば、直行や直帰などの機会が多い建設業でも、勤務時間が把握でき、社外や現場での時間外労働の誘発を防ぐなど、現場担当者の勤怠管理が適正化できます。

電話という従来から存在するツールを見直すだけでも、働き方改革は進められます。「現場主義の建設業ではテレワークは無理」と諦めるのではなく、まずはできるところから始めてみてはいかがでしょうか。

Web電話帳やスケジュール管理ツールとの併用で、働き方改革はより進む

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