• この国で農業に携わる2人に1人*は、65歳以上です。
  • この国で働く女性の2人に1人*は、出産後も今の仕事を続けたいと思っています。
  • この国を旅する8人に1人*は、外国人です。
  • この国では毎年、23人に1人*が、救急搬送されています。
  • この国の中高生の2人に1人*は、インターネットで何らかのトラブルを経験しています。
  • この国の25人に1人*は、なんらかの障がいを抱えて暮らしています。
  • この国の8人に1人*は、大気や水に不安を感じています。
  • この国の3人に1人*は、携帯電話を手放すとき、リサイクルに協力しています。
  • 東日本大震災の避難者の2人に1人*は、避難生活を続けています。
  • この国の成人の2人に1人*は、もう一度学び直したいと思っています。
  • この国の2人に1人*は、ドコモのモバイル通信でつながっています。
  • 東日本大震災で被災者に安否確認をした2人に1人*は、まず最初に携帯電話を利用しました。
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万が一の災害に備えた、特別なアンテナがあります。

2011年3月11日。あの日、私たちに求められたのは電話や通信が「つながる」というあんしんを、一刻も早く、一人でも多くの人に届けることでした。モバイル通信が、いちばん必要とされるその時のために。ドコモは災害時の通信確保のため、普段は稼働せずに災害時のみ起動して緊急通信網を確保する「大ゾーン基地局」や、緊急時に遠隔制御で広範囲をカバーするモードへ切りかえられる「中ゾーン基地局」の整備を進めています。万が一の時にも、あなたとあなたの大切な「ひとり」を確実につなぐことが、私たちドコモの使命です。


災害対策への取り組み(基地局の数) NTTドコモ実績

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106か所の大ゾーン基地局を設置

東日本大震災当日、実質的にケータイが使えなかった割合 出典:NHKonline「column1遊橋裕泰(NTTドコモモバイル社会研究所主任研究員)ケータイから見た3.11東日本大震災」よりNTTドコモ作成

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42.8%


大ゾーン基地局/中ゾーン基地局

「大ゾーン基地局」は、普段使われることのない基地局です。万が一、広域災害・停電が起きた場合には半径7km、360度のエリアの通信を確保できます。東日本大震災を機に設置が進められ、今では全国106か所に展開されています。「中ゾーン基地局」は、「大ゾーン基地局」ではカバーしきれない沿岸部や山間部などの通信確保が主な目的です。普段は通常の基地局として運用し、災害時はアンテナ角度を変えることで半径3クA卦kmのエリアをカバーします。

「もしもの時、一人でも多くの人にあんしんを。」

無線アクセスネットワーク部矢田 達郎

3.11の時、基地局の伝送路が切れたり建物自体が倒壊したりして基地局が機能しないということがありました。二度とそのようことがあってはならない、そういう事態でも機能する広域・大容量の基地局を。そんな想いからはじまったのが大ゾーン基地局です。今進めているのは、大ゾーン基地局のLTE化。FOMAの約3倍の通信容量があるので、より多くの人が通信できるようになります。使うことがないのが一番。でも、万が一災害が起きてしまった時、つながることは大きなあんしんになる。そう考えて、日々改良を重ねています。

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