移転

お引越しなどで住所の変更などに伴い、「ドコモ光」の設置場所を変更される場合のご注意事項をご案内いたします。

ご用意いただくもの

ドコモの携帯電話契約内容を確認させていただきます。その際にネットワーク暗証番号、口頭などでご本人様確認をさせていただきます。原則本人確認書類は不要です。なお、ドコモの携帯電話契約がないお客さま、または「ドコモ光」のペア回線を設定されないお客さまについては、契約ID(お客さまID)等によりご本人様確認をさせていただきます。

必要な費用

  • 手数料2,000円
  • 翌月、ご利用料金とあわせてご請求させていただきます。
  • 別途工事料が必要となります。

<代表的な工事例>
東日本エリア内、西日本エリア内でドコモ光を移転する場合
(派遣工事あり、配線工事ありの場合)

  • 移転先が戸建タイプの場合:9,000円
  • 移転先がマンションタイプの場合:7,500円

なお、下記の場合は上記工事料とは異なります。

  • 東日本エリアと西日本エリアを跨る移転をする場合
  • 同一住所内で移転する場合
  • 配線工事なしの場合
  • 派遣工事なしの場合
  • 「ドコモ光電話」「ドコモ光テレビオプション」をご利用中のお客様で移転後も継続利用される場合は、工事料が別途発生いたします。

詳しくは、ドコモインフォメーションセンターまたはドコモショップまでお問い合わせください。

お手続き方法

お電話

お電話にてお手続きいただけます。

受付時間:
午前9時〜午後8時

ドコモショップ

お近くのドコモショップにてお手続きいただけます。

受付時間:
各店舗の営業時間内

お手続きにあたっての注意事項

  • 「ドコモ光電話」または、NTT東日本/西日本(以降「NTT東西」といいます」)が提供するひかり電話をご契約の場合は、移転に伴って電話番号が変更となる場合がございます。
  • NTT東西が提供するひかり電話を継続利用される場合は、後日NTT東西よりお客様へ直接ご連絡がございます(移転の工事等についてご案内いたします)。
  • 移転に伴いNTT東西が提供するひかり電話から「ドコモ光電話」に変更される場合、NTT東西のひかり電話の以下の料金プラン・オプションサービス・割引サービスは「ドコモ光電話」で継続してご利用いただけません。また、変更前に保持していた無料通話分の残額は失効となります。
    【対象サービス】
    「安心プラン※1」「もっと安心プラン※1」「FAXお知らせメール」「フリーアクセス・ひかりワイド」「ひかり電話#ダイヤル」「コールセレクト」「テレビ電話チョイス定額」「同一契約者グループ内通話」「付加サービスセット割引(NTT東日本のみ)」
    1. NTT東西のひかり電話で「安心プラン」「もっと安心プラン」をご利用のお客さまが「ドコモ光電話」へ転用される場合、原則「ドコモ光電話(500円(税込540円)/月」となります。
  • 「ドコモ光テレビオプション」をご契約中で、移転先のご住所が「ドコモ光テレビオプション」提供エリア外となる場合、「ドコモ光テレビオプション」は廃止となります。
  • 移転先のご住所によって、現在ご契約中のプロバイダが利用できない場合がございます。
  • ご契約のプロバイダが変更となる場合、旧プロバイダによっては、廃止後に一部料金が発生する場合がございます。提携プロバイダの契約の扱いについては、プロバイダご利用にあたっての注意事項をご確認ください。
  • 移転に伴い、ドコモ宅内機器および無線LANルーターを撤去、交換する必要が生じた際は、ご返却が必要となります。機器返却をお願いしてから一定期間返却いただけない場合は、機器相当額をご請求させていただく場合がございます。

<東日本エリアと西日本エリアを跨って移転される場合>

  • ご契約IDは変更となります。
  • NTT東西がそれぞれ独自で提供しているオプションをご契約されている場合は、移転に伴い廃止となります。ご契約中のオプションを確認される場合はNTT東西にお問い合わせください。
  • NTT東西が提供するひかり電話/フレッツ・テレビを契約中の場合は、移転に伴い廃止となります。
    移転先でもご利用を希望される際には、「ドコモ光電話/ドコモ光テレビオプション」の新規申込みが必要となります。
    なお、新規申込みに伴い、移転の事務手数料(2,000円)とは別に、新規契約事務手数料(2,000円)が別途必要となります。

【東日本エリア】

北海道、青森県、岩手県、秋田県、宮城県、山形県、福島県、新潟県、茨城県、埼玉県、群馬県、栃木県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、長野県 ※2

【西日本エリア】

富山県※3、石川県、福井県、岐阜県、静岡県※3、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県

  1. 長野県の一部エリアは西日本エリアとなります。
  2. 静岡県と富山県の一部エリアは東日本エリアとなります。
  • 表記の金額は特に記載のある場合を除きすべて税抜です。
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